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家を建てるタイミングは、年齢や家族の状況などさまざまな要素から判断する必要があります。
最適なタイミングで家を建てないと「もう少し待てばよかった」「もっと早く建てるべきだった」など、後悔することになってしまいます。
ご自身や家族にとって最適なタイミングから、マイホーム作りをよく考えることが大切です。
そこで今回は、家を建てるタイミングにベストな時期を紹介します。マイホームを持つ年齢や年収の平均、優遇制度についても解説しますので、家を建てたいと考えている方はぜひご覧ください。
また、解説に入る前に家づくりを失敗させないために1番重要なことをお伝えします。
それは、1番最初にマイホーム建設予定に対応している住宅メーカーからカタログを取り寄せてしまうこと。
これから30年、40年と生活をするマイホーム。絶対に失敗するわけにはいきません。
家を建てようとする人がよくやってしまう大きな失敗が、情報集めよりも先に住宅展示場やイベントに足を運んでしまうこと。
「とりあえず行ってみよう！」と気軽に参加した住宅展示場で、自分の理想に近い（と思い込んでしまった）家を見つけ、営業マンの勢いに流され契約まで進んでしまう人がかなり多いのです。
はっきり言って、こうなってしまうと高確率で理想の家は建てられません。
もっと安くてもっと条件良く高品質の住宅メーカーがあったかもしれないのに、モデルハウスを見ただけで気持ちが高まり契約すると、何百万円、場合によっては1,000万円以上の大きな損をしてしまうことになるのです。
マイホームは人生の中でもっとも高い買い物。 一生の付き合いになるわけですから、しっかりと情報収集せずに住宅メーカーを決めるのは絶対にやめて下さい。
「情報収集しすぎ」と家族や友人に言われるくらいで丁度良いのです。
とはいえ、自力で0から住宅メーカーの情報や資料を集めるのは面倒ですし、そもそもどうやって情報収集すればいいのか分からない人も多いでしょう。
そんな背景もあり、昨今では、条件にあった住宅メーカーにまとめて資料請求を依頼できる「一括カタログサイト」が増えていますが、中でもおすすめなのが大手が運営する下記の3サイトです。
①LIFULL HOME’S ②SUUMO ③HOME4U家づくりのとびら |
この3サイトはどれも、日本を代表する大手企業が運営しているため審査が非常に厳しく悪質な住宅メーカーに当たるリスクを避ける事ができます。
また、カタログを取り寄せたからといって無理な営業もなく気軽に利用でき非常にメリットが大きいサービスです。
3サイトの中でどれか1つ使うなら、
また、より慎重に絶対に失敗したくない方は絶対に工務店、絶対にハウスメーカーと決めつけずに1社でも多くの会社から資料を取り寄せてしまいうのがおすすめです。
「ハウスメーカーで考えていたけど、工務店の方が理想な家づくりが出来るし高品質だった」
「工務店で考えていたけど、意外と安く建てられる思いもよらないハウスメーカーと出会えた」
このような事は非常に多くあります。
また、なるべく多くの会社で資料を取り寄せることでメーカーごとの強みや特徴が分かりますし、複数社で価格を競わせることで全く同じ品質の家でも400万.500万円と違いが出ることさえあります。
後から取り返しのつかない後悔をしないよう、家を建てるときには面倒くさがらず1社でも多くのカタログを取り寄せてしまうことをおすすめします。
SUUMO・・・工務店のカタログ中心
家づくりのとびら・・・ハウスメーカーのカタログ中心
【ローコスト住宅中心】LIFULL HOME’Sの無料カタログはこちら⇒
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それでは解説をしていきます。
もくじ
家を建てるタイミングはいつ？ベストな7つの時期
家を建てるのにベストなタイミングはいくつかあります。こちらでは、7つのタイミングを紹介します。
- マイホームの購入が多い30代～40代
- 結婚や出産などライフスタイルが変わるとき
- 転勤が決まったとき
- 子供が小学校に入学する前
- 十分な貯蓄ができたとき
- 子供が自立したとき
- 社会情勢などで住宅価格が下がったとき
ご自身にとってどんなタイミングがベストなのか、考える際の参考にしてみてください。
1.マイホームの購入が多い30代～40代
マイホームを購入する世帯主の年齢は、30代～40代が多くなっています。国土交通省の「令和3年度住宅市場動向調査報告書」によると、例えば注文住宅を購入する平均年齢は44歳で、もっとも多い年齢層は30代（38.6％）となっています。
分譲マンションでも平均年齢は44.3歳、もっとも多い年齢層は30代（38.2％）と、注文住宅と同じような数値です。
30代～40代が多い理由の1つに、住宅ローンの返済期間が挙げられます。住宅ローンを完済するまでには30年以上かかるケースも多く、定年までの完済を見越して購入する方が多くなっています。
2.結婚や出産などライフスタイルが変わるとき
結婚や出産により、家族の人数が変わります。人数が増えたことによりこれまでの家では手狭に感じたり、子供を育てやすい環境に身を置きたいと思ったりしたときに、マイホームの購入を考える方は多いでしょう。
子どもが生まれるタイミングでマイホームを持ちたいなら、出産前のほうがじっくり時間を取れます。もし、将来的に子供を持つことを考えているなら、出産の時期を見据えて家を建てるタイミングを決めるのがおすすめです。
また、近年出産前に出生前診断をする方が増えています。
なかでも、NIPT（新型出生前診断は）のヒロクリニックは累計診断件数が30,000件以上あり全国60箇所以上で行えます。
NIPTに関する情報に関して詳しく知りたい方は、Nコラムを参考にして下さい。
3.転勤が決まったとき
転勤する可能性がある職業では、転勤が決まったタイミングで家を建てるのも選択肢の1つです。転勤前に家を建ててしまうと、もし勤務先が変わった場合に家を売る（引っ越す）、または単身赴任などを選ばなければなりません。
いずれにしても、転勤が決まったらせっかく建てた家に長く住めない可能性が高まります。ただし、転勤の時期を予測するのは難しいため、家族とよく話し合っていつ・どこに家を建てるのがベストなのかじっくり考えることが必要です。
4.子供が小学校に入学する前
子供が小学校に入学する前に家を建てれば、転校の心配をしなくて済みます。お子様にとっては、転校がストレスの原因になってしまうこともあるでしょう。
また、小学校入学前に家を建てることで子供部屋を確保しやすく、長い期間環境を変えずに済むのもメリットのです。
5.十分な貯蓄ができたとき
家を購入する際には、住宅ローンを利用する方が多いでしょう。住宅ローンを利用するとしても融資を受けるまでにはさまざまな費用がかかるため、ある程度の自己資金も必要です。
自己資金は物件価格の5～10％が目安です。もし5,000万円の物件を購入するなら、250万円～500万円の用意が必要になってきます。さらに、頭金を用意する場合には物件価格の10～20％程度が目安となっており、かなりまとまった資金が必要です。
諸経費や頭金を計算し資金計画を立て、十分な貯蓄を用意できてから家を建てるタイミングを決定するのも良いでしょう。
6.子供が自立したとき
子供が自立したときに家を建てるのも良いタイミングといえます。子供が家を出ていったら家族の人数が減ります。
今後は夫婦2人で暮らしていくために、バリアフリーにしたり平屋にしたりするのも選択肢の1つです。どんな家にするのが良いのか、具体的なイメージしやすいでしょう。
もし、子供の独立と退職のタイミングが近ければ、退職金をマイホーム資金に充てることも可能です。
7.社会情勢などで住宅価格が下がったとき
社会情勢により、住宅価格も影響を受けます。金利が下がったタイミングや住宅ローンの減税制度など、安く購入できるときがマイホームをもつ良いタイミングといえます。
しかし、社会情勢は移り変わるため予測が難しいものです。自己判断が難しい場合には専門家に相談して、ベストなタイミングで家を建てるのが良いでしょう。
マイホームを持つ年齢や年収の目安は？平均データをチェック
マイホームを持つ年齢や年収の平均はどれくらいなのか、気になる方も多いのではないでしょうか。
こちらでは「令和３年度住宅市場動向調査報告書」のデータを元に、マイホームを持つ方の年齢・所得・居住人数の平均値を紹介します。
他の人がどんなタイミングで家を建てているのか知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
平均年齢
マイホームを購入するときの平均年齢は、住宅の種類により異なります。住宅別の世帯主の平均年齢は、以下のとおりです。
- 注文住宅：44.0歳
- 分譲戸建住宅：38.4歳
- 分譲マンション：44.3歳
- 中古戸建住宅：46.9歳
- 中古マンション：46.4歳
なお、ほとんどの住宅形態で最も多い年齢は30代です。ただし、リフォーム住宅となると平均年齢は60.4歳と上昇しています。
30代～40代で家を建てる人が多いことがわかります。
平均所得
マイホームを購入する方の平均所得も見てみましょう。
- 注文住宅（全国）：779万円
- 注文住宅（三代都市圏）：909万円
- 分譲戸建住宅：719万円
- 分譲マンション：912万円
- 中古戸建住宅：687万円
- 中古マンション：745万円
分譲マンションの世帯年収が最も高くなっています。なお、注文住宅（全国）の年収割合を見てみると、
- 400万円未満：11.2％
- 400万円～：22.0％
- 600万円～25.3％
- 800万円～：17.5％
- 1000万円～：8.7％
- 1200万円～：10％
となっています。ボリュームゾーンは、年収400万円～800万円です。
しかし、400万円未満でもマイホームを購入している人は10％を超えています。貯蓄なども考慮する必要があるため、年収だけで購入を決めるのは難しいといえます。
平均居住人数
マイホームを持つ世帯の平均居住人数は以下のとおりです。
- 注文住宅：3.3人
- 分譲戸建住宅：3.6人
- 分譲マンション：2.7人
- 中古戸建住宅：3.2人
- 中古マンション：2.6人
3人世帯で家を建てる方が多いことがわかります。平均年齢と合わせると、夫婦＋子供1～2人でマイホームを持つ方が多いと予測できます。
家を建てるタイミングに正解はない2つの理由
家を建てるタイミングに良い時期はいくつかあります。しかし、家を建てる事情は人それぞれなので、どのタイミングが正解ということはありません。
こちらでは、家を建てるタイミングを考える際に把握しておきたい2つの項目について解説します。
1.マイホームを持つ適正年齢は人により異なる
マイホームを持つ年齢は、30代～40代がボリュームゾーンです。一般的に、30代以降になると収入が安定してくることや、20代からの貯蓄が十分増えたことなどが挙げられます。しかし、誰しもが30代や40代で家を持つべきということはありません。
例えば共働きの場合、世帯年収が多くなるため20代で家を建てることも可能です。また、十分な貯蓄ができるまで待って50代以降に家を建てるケースや、定年後も働き続ける予定があるため60代以降にマイホームを持つという選択肢もあります。
「周りがみんな建てているから」と安易に決めるのではなく「なぜ家を建てたいのか」を明らかにして、自身の家族にとってベストなタイミングを選ぶことが大切です。
2.定年までに住宅ローンを完済できるのが理想的である
家を建てるタイミングを決めるのに考慮したいのが、住宅ローンの完済時期です。定年までにローンを完済し終えるのが理想的です。
もし、定年退職後にもローンが残っている場合、収入が減るため住宅ローンの返済が負担になることが考えられます。
「十分な退職金をもらえるので返済に回せる」「定年後も働き続ける予定がある」などであれば、家を建てるのが遅くても問題ないでしょう。
住宅ローンがいつ払い終えるのかを逆算して、家を建てるタイミングを見つけることも必要です。
家を建てるタイミングには住宅ローンの完済を考慮するべき3つの理由
家を建てるタイミングには、住宅ローンの完済を考慮する必要があります。その理由について、以下3つの項目に分けて解説します。
- 住宅ローンは基本的に30年～35年で返済する
- 定年退職してもローンの返済が必要になる
- 定年後も働けるなら家を建てるタイミングが遅くても完済しやすい
家を建てるタイミングに迷う方は、ぜひご覧ください。
1.住宅ローンは基本的に30年～35年で返済する
住宅ローンの期間は最長で35年となっており、30年～35年に設定するケースが多くなっています。35年で契約する場合、払い終える年齢での収入状況も考慮する必要があります。
35年後には定年退職している予定であれば、現在よりも収入が減ることが予想されるでしょう。資金に余裕があるときに繰り上げ返済することも考えて、定年退職したときにはローンがゼロになっているのが理想的です。
2.定年退職してもローンの返済が必要になる
もし定年退職後にローンが残っていたとしても、返済を待ってもらうことはできません。退職金や年金を充てる、貯金を崩すなどの対応が必要となるでしょう。
定年退職後に住宅ローンの支払いが家計を圧迫し、苦しい生活をしなければならない可能性もあります。働いていて収入が得られるうちにローンの支払いを終えたほうが、安心して老後を迎えられます。
3.定年後も働けるなら家を建てるタイミングが遅くても完済しやすい
自営業や再雇用などで定年後にも働く予定があるなら、家を建てるタイミングが遅くても完済しやすくなります。収入があれば銀行のローン審査に通りやすいため、50代以降で家を持つのも選択肢の1つです。
一般的な定年後も年金以外の収入があるため、返済計画を後ろ倒しにすることも可能です。ただし、無理な計画を建てすぎると、仕事を続けられなくなったときに予定が崩れてしまいます。定年後にも収入が得られるとしても、無理のない範囲で計画を建てることが大切です。
家を建てるならいつがベスト？チェックしておきたい優遇制度
家を建てるタイミングは、優遇制度が利用できるかどうかも重要です。2022年時点で、延長が決まった制度や新設された制度があります。こちらでは、家を建てるのに役立つ4つの優遇制度を解説します。
- 住宅ローン控除の延長
- 固定資産税の減税措置の延長
- 「こどもみらい住宅支援事業」の創設
それぞれ詳しく見てみましょう。
住宅ローン控除の延長
住宅ローンを利用して住宅を購入すると、一定期間所得税などの控除を受けられる制度が「住宅ローン控除」です。2022年に税制が改正され、令和7年まで延長が決定しました。
具体的な住宅ローン減税制度には、以下のような項目があります。
- 控除率を0.7%、控除期間を新築住宅等は原則13年、既存住宅は10年とする。
- 既存住宅を含め、住宅の環境性能等に応じた借入限度額の上乗せ措置を講じる。
- 適用対象者の所得要件を合計所得金額3,000万円以下から2,000万円以下に引下げ。
など
引用元：「住宅ローン減税等が延長されます！（国土交通省）」
2021年以前は控除率が1％だったため、令和4年度以降に入居する場合には1年あたりの控除額が減少することになります。
なお、新築住宅・買取再販の場合には令和6年以降に借り入れ限度額が減少する予定です。借り入れ上限額が減少すれば控除額も引き下げとなるため、令和5年までに入居したほうが税制に関して受けられるメリットは大きいでしょう。
固定資産税の減税措置の延長
新築住宅にかかる固定資産税の減税措置が、2025年3月31日まで延長されました。一定の条件を満たした新築住宅は、固定資産税が1/2に減額されます。
減税期間は、新築戸建の場合3年間、新築マンションでは5年間です。なお、耐震改修工事を行った住宅やバリアフリー改修を行った住宅も、一定の条件を満たせば減税措置の対象となります。
詳しい適用条件については「各税制の概要（国土交通省）」をご確認ください。
「こどもみらい住宅支援事業」の創設
「こどもみらい住宅支援事業」は、⼦育て⽀援や2050年カーボンニュートラルの実現の観点から、省エネ性能の⾼い新築住宅を建てたり改修したりする場合に補助金を交付する制度です。
制度の概要は以下のとおりです。
| 対象者 | ・子育て世帯 ・若者夫婦世帯 |
| 補助額 | ・注文住宅の新築・新築分譲住宅の購入：住宅の省エネ性能等に応じて60万円から100万円 ・リフォーム：実施する補助対象工事および発注者の属性等に応じて5万円から60万円 |
| 対象期間 | ・契約期間：2021年11月26日 ～ 遅くとも2023年3月31日 ・交付申請期間：2022年3月28日 ～ 遅くとも2023年3月31日 |
なお、申請を行うのは建築事業者や販売事業者です。購入やリフォームの際に、申請について担当者に確認するのが良いでしょう。
家を買うタイミングに関するQ&A
家を買うタイミングについて、よくある質問と答えを紹介します。
- 頭金はどれくらい必要？
- 子供が生まれる前と後で家を買うタイミングに向いているのはどっち？
- ウッドショックの影響を考えると家は建てないほうがいい？
気になる質問があれば、ぜひチェックしてみてください。
Q.頭金はどれくらい必要？
頭金は100万円～500万円程度を用意するのが理想です。
もちろん、頭金がなくても家を建てることはできます。しかし、頭金があったほうが完済までの期間を減らせるので、できれば用意しておきたいところです。
また、フルローンを利用するとしても手付金が必要なケースも多いので、しっかり貯蓄することをおすすめします。
Q.子供が生まれる前と後で家を買うタイミングに向いているのはどっち？
家を買うタイミングは、子供が生まれる前と後ではそれぞれメリットがあります。
| 生まれる前 | ・引っ越しの荷物が少なく済む ・出産してからは子育てに専念できる ・マイホームのプランを立てる時間が十分に取れる |
| 生まれた後 | ・子供がいる状況でどんな間取りがいいのかイメージしやすい ・保育園や小学校などの環境を見てから最適な場所を選択しやすい |
ご自身の状況を考えて、どちらが良いか検討してみてください。
Q.ウッドショックの影響を考えると家は建てないほうがいい？
世界中で木材価格が高騰する「ウッドショック」が起きています。新型コロナウイルスの影響で、木材の需要と供給のバランスが崩れたために起こったものです。
木材の輸入量が減少し、価格が高騰しています。家を立てるのに必要な木材や設備の価格が高騰し、住宅価格も値上がりしています。
「状況が落ち着くまで家を建てないほうがいいのでは」と思う方もいるでしょう。しかし、今後も木材価格が高騰する可能性はあります。見送ったからといって将来的に価格が落ち着くかどうかは予測が難しいため、どのタイミングで家を建てるのかじっくり検討することが大切です。
まとめ
家を建てるタイミングにベストな時期はいくつかあります。家を持つ年齢や年収の目安はありますが、ご自身や家族にとってどのタイミングが最適なのか、じっくり考えることが大切です。
また、家を建てるタイミングには、住宅ローンの完済を考える必要があります。ローンを払い終えるのは何歳なのか、働いているのか定年退職しているのかなどを考えて、逆算して最適なタイミングを考慮してみてください。
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