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マイホームを購入したいと思っているものの、今買うべきかと悩んでいる方も多いのではないでしょうか？
生涯のうちでも高額な買い物になる家は、買うべきタイミングをしっかりと検討することが大切です。年齢が高いと住宅ローンの審査が通りにくくなる一方、若すぎるとライフスタイルの変化により、購入したマイホームに住めなくなってしまうこともあります。
そこでこの記事では、以下の内容について解説します。
- マイホーム購入者の平均年齢
- マイホームを購入すべきタイミング
- 年齢別のメリット・デメリット
- マイホーム購入の注意点
この記事を読めば、マイホームをすでに購入した方々の平均年齢や、いつ買うべきかというヒントが得られるはずです。ぜひ参考にして下さい。
また、解説に入る前に家づくりを失敗させないために1番重要なことをお伝えします。
それは、1番最初にマイホーム建設予定に対応している住宅メーカーからカタログを取り寄せてしまうこと。
これから30年、40年と生活をするマイホーム。絶対に失敗するわけにはいきません。
家を建てようとする人がよくやってしまう大きな失敗が、情報集めよりも先に住宅展示場やイベントに足を運んでしまうこと。
「とりあえず行ってみよう！」と気軽に参加した住宅展示場で、自分の理想に近い（と思い込んでしまった）家を見つけ、営業マンの勢いに流され契約まで進んでしまう人がかなり多いのです。
はっきり言って、こうなってしまうと高確率で理想の家は建てられません。
もっと安くてもっと条件良く高品質の住宅メーカーがあったかもしれないのに、モデルハウスを見ただけで気持ちが高まり契約すると、何百万円、場合によっては1,000万円以上の大きな損をしてしまうことになるのです。
マイホームは人生の中でもっとも高い買い物。 一生の付き合いになるわけですから、しっかりと情報収集せずに住宅メーカーを決めるのは絶対にやめて下さい。
「情報収集しすぎ」と家族や友人に言われるくらいで丁度良いのです。
とはいえ、自力で0から住宅メーカーの情報や資料を集めるのは面倒ですし、そもそもどうやって情報収集すればいいのか分からない人も多いでしょう。
そんな背景もあり、昨今では、条件にあった住宅メーカーにまとめて資料請求を依頼できる「一括カタログサイト」が増えていますが、中でもおすすめなのが大手が運営する下記の3サイトです。
①LIFULL HOME’S ②SUUMO ③HOME4U家づくりのとびら |
この3サイトはどれも、日本を代表する大手企業が運営しているため審査が非常に厳しく悪質な住宅メーカーに当たるリスクを避ける事ができます。
また、カタログを取り寄せたからといって無理な営業もなく気軽に利用でき非常にメリットが大きいサービスです。
3サイトの中でどれか1つ使うなら、
また、より慎重に絶対に失敗したくない方は絶対に工務店、絶対にハウスメーカーと決めつけずに1社でも多くの会社から資料を取り寄せてしまいうのがおすすめです。
「ハウスメーカーで考えていたけど、工務店の方が理想な家づくりが出来るし高品質だった」
「工務店で考えていたけど、意外と安く建てられる思いもよらないハウスメーカーと出会えた」
このような事は非常に多くあります。
また、なるべく多くの会社で資料を取り寄せることでメーカーごとの強みや特徴が分かりますし、複数社で価格を競わせることで全く同じ品質の家でも400万.500万円と違いが出ることさえあります。
後から取り返しのつかない後悔をしないよう、家を建てるときには面倒くさがらず1社でも多くのカタログを取り寄せてしまうことをおすすめします。
SUUMO・・・工務店のカタログ中心
家づくりのとびら・・・ハウスメーカーのカタログ中心
【ローコスト住宅中心】LIFULL HOME’Sの無料カタログはこちら⇒
【工務店中心】SUUMOの無料カタログはこちら⇒ 
【ハウスメーカー中心】家づくりのとびらの無料カタログはこちら⇒
それでは解説をしていきます。
マイホーム購入者の平均年齢
まずは、すでにマイホームを購入した方の年齢を確認しましょう。国土交通省が発表した、令和3年度の住宅市場動向調査から、住居の種類別に世帯主の年齢を紹介します。
- 注文住宅（新築）40.9歳
- 分譲戸建住宅 38.4歳
- 分譲マンション 44.3歳
- 中古戸建住宅 46.9歳
- 中古マンション 46.4歳
新築の注文住宅や、分譲戸建住宅、分譲マンションは、30歳代で購入する方が最も多いという結果になりました。また、中古戸建てや中古マンションの場合は、40歳代が最も多いという結果がでています。
なお、この結果には住宅を購入するのが2回目以上の方も含まれているため、平均年齢が高めになっています。初めて新築の住宅を買う人に限ると、30歳代がほぼ半数を占める結果となりました。
マイホームを購入すべき5つのタイミング
なぜ30歳代でマイホームを購入する人が多いのでしょうか？それは、30歳代がもっとも住宅を購入しやすいタイミングだからです。
一般に、マイホームを買うタイミングは、以下の5つが良いと言われています。
- 結婚したとき
- 子どもができたとき
- 子どもが独立するとき
- 完済が現実的な間
- 年収が安定したとき
これらの条件の多くに当てはまることが多いのが、30歳代なのです。
それぞれ、なぜ住宅を買うのに適したタイミングなのか、具体的に解説していきます。
1. 結婚したとき
結婚をしたタイミングで新居を構える方もいます。家族が増えて家を引っ越すことが多い時期であり、ここでマイホームを購入することで、生涯支払う家賃が安くなるのがメリットです。
ローンの返済が早めに終わるため、老後資金を確保しやすいところもメリットでしょう。ただし、出産や転職などにより、さらにライフスタイルが変わる懸念もあるのがデメリットです。
結婚直後に家を建てる場合は、今後の生活を見越した設計を意識しましょう。
2. 子どもができたとき
出産前後も、マイホーム購入に人気のタイミングといえます。
子どもが増えることで生活が変わり、引っ越したいと考える方も多いようです。子どもが成長すると荷物が増えていくので、早めに新居を構えるのはメリットが大きいでしょう。
また、子どもが就学する前に家を購入すれば、転校させずにすみます。入園や入学に間に合うタイミングでマイホームを構える方も多くいます。
子どもが生まれる前と後、どちらに住宅を買うのかは意見が分かれるところです。
出産前のほうが子育てが始まっていないため、夫婦でじっくり家を検討できます。ただし、実際に子どもが生まれてみないとどんな間取りが生活しやすいかのイメージが湧きにくいという声もあり、出産後に家を探すのもメリットがあるでしょう。
3. 子どもが独立するとき
子どもが独立すると、今までの家を持て余すことになります。日々のお掃除や管理をしやすいよう、小さなマイホームを購入する人も一定数おり、住み替えにはいいタイミングです。
子どもが独立するタイミングでは、中古の住宅も選択肢に上がります。また、すでに住居を構えている場合は、体が弱ってきても住みやすい部屋にリフォームするのも良いでしょう。
4. 完済が現実的な間
ライフイベントから購入を考えるのではなく、住宅ローンの完済時期から逆算して購入時期を考えるのも良いでしょう。
もし返済が定年後まで続く場合、資金繰りは難しくなります。夫婦が老後に最低限度の日常生活を送るには20万円程度は必要となり、年金だけでは足りません。
貯金を切り崩しながら生活するなかで住宅ローンが残っていると負担は大きくなります。最悪の場合、老後破産してしまうかもしれません。
そのため、定年までに完済できるタイミングで家を買うのも現実的な選択肢です。30歳でマイホームを手に入れれば、フラット35や財形融資の最長借入期間である35年後が定年退職の時期になるので、ゆとりを持った老後を送れます。
5. 年収が安定したとき
収入が安定してきたタイミングでマイホームを検討する方もいます。
収入が低く不安定な状態では、なかなか頭金の用意ができません。頭金が多いほど利率が下がる住宅ローンもあるため、年収が上がったあとに購入するほうが総支払金額は下がります。
そのため、年収が安定してきて生活にゆとりが出始めてから、マイホーム購入を検討しても良いでしょう。
【年齢別】マイホーム購入のメリット・デメリット
ここからは、マイホームを購入するメリット・デメリットを年齢別に紹介していきます。高額な買い物になるからこそ、どの年代で購入するのでも知っておきたいことがあります。
いつ家を建てるか検討している方は、ぜひ参考にしてください。
20代は返済に余裕があるが頭金の用意が大変
20代でマイホームを持つと、返済が終わっても働いている可能性が高く、老後に余裕ができるのがメリットです。生涯で賃貸に払う家賃が安くなり、人生全体で見たときの出費も抑えられます。
しかし、20代の時点では給料が安い方も多く、頭金の用意が難しくなりがちです。頭金ゼロで組める住宅ローンもありますが、利率が高くなりがちだということは理解しておきましょう。
また、今後転勤になったり転職を考えたりする可能性も高く、購入したマイホームを途中で手放すリスクもあります。
30代はローンが組みやすいがライフスタイルの変化に注意
30代は返済期間にも余裕があり、20代より収入も増えているので、ローンが組みやすい時期です。新築の住居を構えるのが最も多い年代のため、分譲住宅を買えば同年代の人が周りに集まりやすいでしょう。
ただし、出産や親の介護などでまだライフスタイルが変化しやすい時期でもあります。将来のことも考えて住居を選ばなければ、後悔するかもしれません。
30代でマイホームを建てるならば、将来のライフプランも考えながら条件を絞るのがおすすめです。また、転職を繰り返している人はローンの審査に通りにくい点も理解する必要があります。
40代は住宅ローンの審査がリスク
40代に差し掛かると将来の見通しが立てやすく、長く住む家の条件を考えやすいのがメリットです。管理職に就く人も増え、頭金も用意しやすいでしょう。
実際に40代でマイホーム購入に踏み切る人も全体の3割弱います。
ただし、40代でのマイホーム購入の場合、住宅ローンの審査が厳しくなります。また、80歳までにローンを完済する必要があるため、長期のローンが組みにくくなるのもデメリットです。
返済までの道筋を考えて、予算を考えることが大切です。場合により、条件を下げて費用を抑えなければいけません。中古の住居購入も視野に入れ、検討していきましょう。
50代以降は老後の生活資金を確保すべき
50代以降でマイホームを購入する方もいます。家族が独立する時期なので、老後の暮らしを踏まえた家を持てたり、コンパクトな住居を立てて予算を抑えられたりするのがメリットです。
ただし、50代以降ではローンがかなり組みにくくなります。老後の生活資金も考えつつ、無理のない予算で住居を探すようにしましょう。
50代以降で住宅ローンを組む場合、親子リレーローンや親子ペアローンを考える方もいます。
親子リレーローン：子どもと同居する家を立てたときに、最初は親が返済し、退職後は子どもが引き継いで2世代で返済する方法
親子ペアローン：親族で複数の住宅ローンを組み、並行して返済する方法
これらの方法は、親もしくは子一人ではローン審査に通らなかったり、必要な金額を借りられなかったりするときでも、利用できる可能性があるのがメリットです。一方で、同居後の生活や、維持費用の負担などを事前に同意しておかないと後にトラブルに発展するリスクもあるため、事前にしっかり話し合いをしておくことをおすすめします。
マイホームを購入するなら知りたい4つの注意点
ここからは、マイホームを持つならば年代を問わずに知っておきたい注意点を4つ紹介します。
- 将来を見据えて選ぶ
- 住宅ローンは無理をせず余裕を持つ
- 頭金を用意する
- 減税制度を活用する
マイホームは、人生の中でも1番高価な買い物と言って良いほどの大きな決断です。
家を建ててから後悔することがないように、ぜひ参考にしてください。
1. 将来を見据えて選ぶ
ライフスタイルの変化に合わせて、家への要求は変わってきます。特に若いうちにマイホームを購入する場合は、将来の暮らしも考えた上で立地や間取りを検討しましょう。
- 子どもが増えても部屋は足りるか
- 近隣の学校や幼稚園の雰囲気はいいか
- 万が一転勤になったときに借り手や売り手が見つかりやすい物件か
- 将来親と同居しても問題ないか
など、将来起こりうる変化を考えた上で、できるだけリスクを減らせる住居を選ぶことが大切です。長く住み続ける場合にリフォームがしやすいかどうかなども確認しておくと良いでしょう。
2. 住宅ローンは無理をせず余裕を持つ
住宅ローンを利用するときは、返済比率を意識しましょう。
返済比率とは、ローンの返済額が収入に占める割合のことです。多くても20％に留めるといいと言われています。
今は返済ができたとしても、入院など予定外の出費が今後出てくるかもしれません。そのときに返済比率が高すぎると、支払いが滞るリスクがあります。
マイホームを持つ場合、家の補修費などのメンテナンス費用もかかってきます。部材の予算を抑えるほど修繕費用が増えがちなので、将来の出費とのバランスも検討しなければいけません。
マンションを購入する場合でも、修繕積立費や管理費が月々の支払いに上乗せされる点に要注意です。
住宅ローン以外の出費も頭に入れた上で、支払いを続けられるか検討して予算を決めましょう。
3. 頭金を用意する
頭金をどの程度用意するのかも考えておきましょう。最近は頭金なしでも住宅ローンを利用できますが、購入金額の1〜2割は用意するのが一般的です。
頭金が多いほど、ローン審査にとおりやすくなったり、金利が抑えられたりすることもあります。
たとえばフラット35の場合、頭金が1割以下の場合は金利が1.790%、1割以上ある場合は1.530%になります。（※2022年8月現在）
さらに、頭金を用意しておくことで、万が一住居を手放すときに売却費用がローン残高より安くなるリスクを回避できるのもメリットです。
新築の住居の場合、購入から5年ほどたつと1〜2割ほど価値が下がると言われています。頭金を2割用意すれば、売却費用でローンを完済しやすくなるので、いざというときも安心です。
4. 減税制度を活用する
マイホームを購入するならば、住宅ローン減税制度を活用するのをおすすめします。
住宅ローン減税制度とは、購入者の金利負担を減らすために最大13年間、所得税を控除するものです。条件を満たせばローン残高にたいして0.7％が控除対象になるため、要件を確認し申請を出しておきましょう。
なお、住宅ローン減税は、令和4年にも改正されています。消費税の増税や新型コロナウイルスの影響により制度が頻繁に変わっているので、必ず国土交通省の最新情報を確認するようにしてください。
まとめ
マイホームを購入する年齢として最も多いのは30代です。しかし、どの年代で住居を構えるにせよ、メリット・デメリットがあります。ご自身の状況に合わせて、購入時期を検討しましょう。
マイホームを決める前には、今後のライフスタイルの変化や長期的な返済が可能かどうかも考慮してください。後悔しないためには、予算を決めたうえで、複数のプランや見積もりを比較することをおすすめします。
そのためには、まずはハウスメーカーや工務店の資料を一括請求することから始めてみましょう。一度に複数社の資料を取り寄せることができ、どのような会社がどのような家を作っているのか一目で比較できます。
年齢によらず、マイホームづくりは一生でそう何度もない大きな決断です。資料を見比べて、じっくりと計画を進めていってくださいね。
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※令和２年度第３次補正 事業再構築補助金により作成
